強い組織をつくる「理念経営」

思いを明文化できる企業には、事業の大義名分がある。

ポストコロナ時代に注目される「理念経営」を伝授します。

Introduction

理念とは

企業理念や経営理念を筆頭に、世界中にある多くの企業が、ミッション・ビジョン・バリューなどの「理念」を掲げています。いずれも企業としての「考え方」や「姿勢」を示す言葉であり、社内外に向けての重要なメッセージであると言えます。
一方、この理念が、実践に乏しい抽象的すぎる言葉であったり、理解不能なメッセージであるケースが多く見られるのも、また事実です。では、「理念」とは何なのか。何のために掲げるのか。経営や運営にどのような影響を与えるのか。
ここでは、理念を前面に打ち出した経営手法として近年注目される「理念経営（ビジョナリー経営）」を紹介していきます。

強い組織をつくる理念経営

近年、企業には、顧客満足や従業員満足をはじめ、CSR（企業の社会的責任）やSDGs（持続可能な開発目標）への貢献など、あらゆる価値提供が求められるようになりました。また、法令遵守はもちろんのこと、顧客やステークホルダーへの姿勢の明確化が企業価値を高めるとされています。これらの社会的役割や企業の存在意義を明文化したものが「経営理念」であり、経営理念の実践を目指す経営手法が「理念経営（ビジョナリー経営）」です。経営理念が明確な企業では、日常業務での優先事項が明確なため、従業員の判断や行動に一貫性が生まれます。また、社内の意思決定においても判断基準が明確であるため、スムーズな事業運営が可能になると言えます。経営陣の意思決定においても同様に、経営理念に即した判断が為されるため、社内の反発も少なく、全社が一丸となって事業運営を行うことができます。

●理念経営3つのメリット

1.判断基準や行動指針が明確になる
2.従業員同士の一体感を生み出せる
3.自社に適した人材採用ができる

ポストコロナ時代に適した理念経営

2020年に世界的パンデミックを引き起こした新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、働き方にも大きな変化をもたらしました。従来まで一つのオフィス内で時間を共に過ごし、大小多くのコミュニケーションを図ることで、お互いの理解や信頼関係を深めてきた働き方から一転、在宅勤務（テレワーク）が主流となり、従業員同士のコミュニケーションが取りにくくなったことから、組織の一体感が希薄になっています。
今後の働き方として、在宅勤務（テレワーク）が一般化するであろうことを考慮した際、その企業に属する意味や意義、培ってきた企業文化の継承、そして判断基準の育成や評価指標の共有など、あらゆる課題が生じてきますが、そうしたインナー課題を解決へと導く経営手法が「理念経営」です。
理念経営では、経営理念やMVV（ミッション、ビジョン、バリュー）を明文化し、自社の社会的役割や存在意義、そして価値観の共有・浸透を図り、すべての従業員の意思統一を図るため、在宅勤務（テレワーク）環境においても、組織の一体化を図ることができます。

自社らしさの詰まった、理念を開発する。

企業・組織において、理念はとても重要です。なんとなく聞こえの良い言葉を並べただけの理念では言動に即さず、社内浸透することはありません。大切なのは、自社らしさの凝縮された理念であり、すべての従業員やステークホルダーに向けたメッセージであること。それは、日常業務の判断基準となり、企業/事業ブランドの中核概念となっていきます。
パドルデザインカンパニーでは、ブランド開発過程におけるCI開発において、多くのブランドメッセージ開発を手掛けています。経営理念、ミッション、ビジョン、バリューなどの最上位概念をはじめ、タグライン、ブランドコンセプト、ブランドヒストリーなど、ブランドメッセージの一つひとつを丁寧に言語化していきます。企業、従業員、そしてすべてのステークホルダーに向けたメッセージとなる「理念開発」だからこそ、私たちにご相談ください。

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